学研HDグループの介護施設向けデータPFに栄養面機能が追加

株式会社学研ホールディングスは20日、同社のグループ企業であるメディカル・ケア・サービス株式会社（以下、メディカル・ケア・サービス）が、介護施設の利用者に関する介護の記録や日々の健康状態、生活状況などを記録するスマートフォン向けサービスに、新しく「MCS版自立支援ケア」の機能を追加すると発表した。

とくに栄養関連の機能を充実させ、管理栄養士が作成した献立のデータと連携、献立品目ごとの実際の摂取量を入力できるようにしている。ここから入居者一人一人の摂取カロリー算定はもちろん、たんぱく質や鉄分など、気になる栄養素ごとの摂取量も個々に算定可能となった。

個人の食事状態に合わせた詳細な情報の収集と分析が手軽に行えるようになり、血液検査のデータやBMIデータと組み合わせた分析で、対象者の体調変化やその要因に気づきやすい仕組みも構築されるとする。

施設側では、そうした詳細な記録の蓄積と分析結果から得られる、信憑性の高い根拠に基づいたデータから、より効率良く適切なケアを提供しやすくなるほか、栄養ケアの充実、低栄養状態の改善、QOLの向上などを広く実現しやすくなると見込まれる。

高齢者の場合、内臓機能の低下による食欲低下や、噛む力の衰えなど口腔機能の低下から食事量の減少が生じ、低栄養に陥ることがしばしばある。

低栄養状態は身体状況全体を悪化させるもととなり、骨折・寝たきりなど健康障害に直結、入院やQOL低下のリスクを大幅に上昇させてしまう。

メディカル・ケア・サービスでは、2019年1月から「MCS版自立支援ケア」を全国のグループホームに導入・提供し、調査したところ、食事摂取量が全量またはほぼ全量の人であっても、血液検査データで基準値より低い「低栄養」にあたる人が44％いることが分かったという。

この結果を受け、たんぱく質を中心とした栄養状態の改善に着目し、食事面でのケア品質向上を図ってきた。その結果、2023年4月末時点で85％以上の人に認知症周辺症状や心身状態における改善が見られるようになった。

こうした成果もあり、今回の機能追加を決定したという。

追加搭載された機能で、管理栄養士が作成した1カ月分の献立データは、前月末に反映される仕組みとなり、食事の「常食またはきざみ」「ミキサー」といった形態や量の設定・記録も可能となった。これら設定は、食事スコアや栄養量の算出に自動反映される。

食事スコアでは、献立基準量を常食で提供した場合に摂取できるカロリーを100点として、実際に摂取できた分を点数化して示す。

献立品目の摂取量入力をもとに、摂取したカロリーやたんぱく質、鉄分は自動算出して表示される。あらかじめ入力した身体状況の基本設定をもとに必要栄養量を提示させたり、必要栄養量と摂取カロリーの差を埋める補食の検討や摂取入力を行ったりすることにも対応した。

（画像はプレスリリースより）




メディカル・ケア・サービス株式会社　プレスリリース
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