RISSなどがナショナルデータベースを活用し、特定健診・保健指導の効果を検証

関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構（RISS）の中尾 葉子研究員と、関西大学経済学部の本西 泰三研究員らが、匿名レセプト情報・匿名特定健診等情報データ（以下、ナショナルデータベース）を活用し、特定健診・保健指導の効果の検証を行ったと、同大学が12月23日に発表した。

ナショナルデータベースは特定健診・保健指導で収集したデータを匿名化したもので、厚生労働省が提供。同データベースを用いて、特定健診で保健指導対象と指摘された人を、そうでない人と比較した。

その結果、指摘後1年間で腹囲が男性はマイナス0.27cm、女性はマイナス0.34cmと、男女ともに肥満指標がわずかに改善されたことや、血圧、ヘモグロビン A1c、中性脂肪値に関しても短期的な改善が確認された。

同検証の結果を基に、その後に保健指導を受けた人はさらに大きな改善があった可能性も指摘された。

保健指導を受けなかった人と比較すると、腹囲が男性でマイナス5.0cm、女性でマイナス5.7％となったほか、体格指数が男性でマイナス1.3kg／m2、女性でマイナス1.9kg／m2、体重が男性でマイナス3.8kg、女性でマイナス4.7kgなどという結果が得られている。

肥満指数や心血管リスクは改善が認められるものの、その一方で経年的に減衰したことも確認された。

（画像はプレスリリースより）




関西大学 プレスリリース
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