新たなアレルギー治療や予防法開発に期待
東京大学は3日、同大学大学院農学生命科学研究科の村田幸久准教授らの研究グループが、皮膚で産生されるプロスタグランジンD2(以下、PGD2)により免疫細胞のCRTH2受容体が刺激され、アレルギーを発症するIgE抗体の産生(感作)の促進が発生するメカニズムを明らかにしたことを発表した。
皮膚からの抗原暴露がアレルギー発症につながる仕組みを明らかにしたのは、世界でも初のことになる。
この研究成果は、食物アレルギーの新たな予防や治療法開発に貢献すると期待される。なお研究詳細は「Allergy」誌に掲載された。
近年、アトピー性皮膚炎のある乳児では、食物アレルギーを発症しやすいということが疫学的に示され、皮膚からの抗原暴露がIgE抗体産生を促進させるものとみられ、その作用に注目が集まってきたが、分子メカニズムは依然不明で分からない点が多かった。
謎の多かったメカニズムが明らかに
今回、研究グループは食物アレルギーのモデルマウスを用い、皮膚に卵白アルブミンを投与すると、皮膚局所でPGD2が増加し、IgE抗体の産生も増えることを発見した。免疫染色や質量分析により、皮膚やリンパ節の抗原提示細胞がPGD2産生を行っていることも証明している。
さらに、PGD2の受容体であるCRTH2を欠損させたマウスの場合、IgE産生とアレルギー症状が有意に低下することを確認。反対にCRTH2を活性化する薬剤を投与すると、IgE産生は促進された。この結果から、CRTH2シグナルが抗原提示細胞の活性化を促し、IgE産生を誘導していると考えられた。
また、CRTH2阻害薬の皮膚投与により、IgE産生とアレルギー症状の抑制が可能であることも確認され、この経路を用いた薬理学的介入が有効であることも明らかにしている。
これらの結果から、研究グループでは、PGD2とCRTH2による皮膚感作のメカニズムを明らかにできたとし、乳幼児やアトピー性皮膚炎などで皮膚のバリア機能が弱い、またはバリアが破綻して抗原が入りやすくなった状態にあるケースで、この知見をもとにした新たなアレルギー予防法を構築できると期待されるとした。
この研究グループはこれまでに、尿に排泄されるPGD2などの代謝物が皮膚炎や食物アレルギーのバイオマーカーとなることも明らかにしており、こうしたバイオマーカーを見ながら、皮膚を守り、食物アレルギーなどを予防・管理できるようなシステムの構築を目指しているという。
アレルギーリスクの高い集団への早期介入の有効性も示唆された研究成果で、今後の展開がいっそう注目される。
(画像はプレスリリースより)

東京大学 プレスリリース
https://www.a.u-tokyo.ac.jp/topics/topics_20250703-1.html