学研HD、栄養ケアにおける介護記録ソフトへの献立連携機能追加の有用性研究を実施

株式会社学研ホールディングス（以下、学研HD）は6日、同社のグループ会社で、全国340以上の介護事業所を運営するメディカル・ケア・サービス株式会社（以下、メディカル・ケア・サービス）が、「栄養ケア実践における介護記録ソフトへの献立連携機能追加の有用性について」の調査研究を行い、その結果を第31回日本介護福祉学会大会で発表したことを明らかにした。

認知症戦略部により発表されたもので、利用者の食事摂取状況にかかる調査を行い、その摂取状況を記録していく介護記録ソフトに、日々の提供カロリーデータを含む実際の献立内容を連携させていくことがもたらす有用性について検討している。

高齢者は一般に低栄養になりやすく、それがもとで歩行障害や転倒、骨折、死亡リスクの上昇など悪循環に陥ることも少なくない。内臓機能の低下や栄養素を消化吸収する力が低下するほか、噛む力が弱くなるといった口腔機能の低下で食事量が自然と減少してしまうことが原因と考えられているが、高齢社会における対応、対策は急務といえる。

メディカル・ケア・サービスでも、介護記録ソフトで利用者の摂取カロリーを記録し、食事面でのケアの品質向上に努めてきたが、従来方法では1日の摂取状況からその都度、摂取カロリーを算出することによる業務負荷が過大になること、概算であるためケア内容の見直しが必要か判断が困難・不明瞭であることなどが問題としてあったという。

そこで、これらの問題を解消すべく、介護記録ソフトに実際の提供カロリーデータを含んだ日々の献立を直接連携させる仕組みを試すこととした。

調査期間は2021年2月1日～2021年2月6日、メディカル・ケア・サービスが運営する認知症対応型共同生活介護（グループホーム）の295事業所のうち80事業所で、この間に在所していた利用者1,453人を対象とした。

利用者の朝・昼・夕におけるそれぞれの主食、副食について、10割を全量摂取とした場合に、どれくらい摂取できたか独自のフォーマットに記入して回収、従来方法で算出した概算値と、献立に順次品目ごとの摂取状況から摂取カロリーを算出した値の2群に分け、分類比較で有用性を検討している。

その結果、献立と介護記録ソフトを連携した場合に算出される摂取カロリーより、従来の概算値で出した摂取カロリーの方が高いものとなった人数が1,453人中884人と、全体の60.84％を占めた。

この結果から、従来の概算値は実際の摂取カロリーより高く算定されている可能性がある人が半数以上と多く、ケア内容の反映を正確に行えているとは言い難いと結論づけた。よって、ケア内容の見直しの観点から、介護記録ソフトに日々の献立連携を行う有用性は高いとみている。

メディカル・ケア・サービスでは、提供カロリーの見直しを行う場合、過度なエネルギー摂取となることによるリスク予防や、提供品にかかるコスト、摂取されなかった場合に処分せねばならない分のコストや環境面への影響を最小限にする必要があることを考えれば、カロリー増加は必要最小限にすべきだが、適切なカロリー増加が行えないと、栄養状態の改善効果が得られないと指摘する。

よってこの連携システムのような手法により、正確な状況把握と提供内容の見直しを適切に行っていくことが望ましいとの考えを示している。

（画像はPixabayより）




株式会社学研ホールディングス　プレスリリース（PR TIMES）
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