前年度急増した肥満傾向の児童が減少、最新学校保健統計調査

文部科学省は13日、2021年度の「学校保健統計調査（速報値）」を発表した。児童生徒らの発育状況や健康状態を調査しているもので、全国の幼稚園児や小中高校生らから抽出された約333.6万人（発育状況は約69.6万人）が対象となっている。

それによると、年齢や身長に応じた標準体重から算出した数値をもとに、肥満度が20％以上の子どもを「肥満傾向児」、－20％以下の子どもを「痩身傾向児」としているが、これらはほぼ全ての年齢で増加した昨年度から一転し、減少傾向となった。

昨年度はコロナ禍での一斉休校が行われた一方、21年度にはそれがなく、児童生徒らの生活に対する影響が低減されたことが背景にあるのではないかとみられている。

肥満傾向児は、男子の場合、5歳で3.61％、11歳で12.48％、14歳が10.25％、17歳では10.92％だった。

女子の場合では、5歳が3.73％、11歳が9.42％、14歳で7.80％、17歳で7.07％となっている。

男女とも小学校高学年で最も割合が高くなり、とくに男子の9歳以降で1割を超えている。

痩身傾向児の割合は、男子の場合、5歳で0.30％、11歳で2.83％、14歳は2.64％、17歳が3.07％だった。

女子の場合、5歳が0.36％、11歳が2.18％、14歳で2.55％、17歳では2.19％となった。

男女とも、8歳以下では1％未満、10歳以降で2～3％台となっている。男子高校生の15歳で4.02％、女子中学生の12歳で3.55％とやや高い傾向にあるが、全体としては改善傾向が認められた。

（画像はプレスリリースより）




文部科学省　プレスリリース
https://www.mext.go.jp/

文部科学省　2021年度学校保健統計調査（速報値）結果の概要
https://www.mext.go.jp/