日本運動疫学会、厚労省の最新アクティブガイド活用を推奨へ

日本運動疫学会は4月1日、厚生労働省の策定した「アクティブガイド―健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023―（アクティブガイド2023）」に賛同する公式声明を発表、国民への普及啓発や健康・福祉領野に携わる関係者による同資料の利活用を推奨していくことを決めた。これにより、国民の身体活動・運動促進に寄与する取り組みがより一層広がっていくことを期待するとしている。

日本運動疫学会は、運動や身体活動と健康に関連する疫学研究を発展させ、その研究成果を社会へと還元、人々の健康の保持増進に寄与することを目的として活動している専門学会。今回の「アクティブガイド2023」策定に当たっても、そのベースとなる厚生労働科学研究に多くの学会員が貢献している。

厚生労働省では、一般国民の運動普及啓発による健康づくりを支援するため、2013年に「健康づくりのための身体活動指針（アクティブガイド2013）」を公表、活用を促してきた。

「アクティブガイド2023」は、この改訂版となる最新版で、2024年1月に同省が公表した「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」による身体活動・運動の推奨事項を、一般国民に分かりやすく伝えていくことを目的としてまとめられている。

改訂前の2013年版では、個人差などへの視点が薄く、対象別の策定はなされていなかったが、今回「成人版」、「高齢者版」、「こども版」の3種類が策定され、各対象のニーズや生活状況に応じた情報が提示されるかたちに改良された。

健康の維持向上において身体活動や運動の重要性は誰もが理解するところだ。その重要性を裏付ける科学的根拠も十分に確立されており、厚生労働省でも適度な運動の実施が脳卒中や心臓病、糖尿病、がん、ロコモティブシンドローム、うつといった疾患の予防にもつながること、転倒や骨折の予防により寝たきり防止にも有益であることを訴えている。

しかし、厚生労働省が実施している国民健康・栄養調査によると、日本人の身体活動・運動の実践状況は、この四半世紀の間向上の兆しなく推移している。

日本運動疫学会によると、行動科学理論の考え方のひとつであるCOM-Bモデルに基づけば、身体活動・運動の実践状況改善には、それらへの理解が深まる情報や実施モチベーションが高まる情報、また日常生活の中での運動実施機会への気づきを促す情報を国民に普及啓発していくことが重要という。

さらに、健康づくりに関わる専門家である管理栄養士や医師、保健師、健康運動指導士、施策立案者、職場管理者、その他医療・介護分野での支援者などが、それぞれの現場において支援実施時に使える身体活動・運動の目安や留意点に関する情報を簡潔にまとめたツールがあると利便性が高く、有益であると考えられた。

「アクティブガイド2023」には、身体活動・運動の推奨事項や安全面からのポイントなど、理解を深める情報はもちろん、生活時間帯別や生活の場面別に実施機会への気づきを促す情報が多彩に盛り込まれている。

さらに「＋10（プラス・テン）」という、運動実施時間を今より1日10分増やすことを推奨するメッセージや、「SW10（スイッチ・テン）」という座りっぱなしをやめて「＋10」の実施を促すメッセージを打ち出すなど、分かりやすさとモチベーションアップに配慮した工夫が施された構成ともなっている。

よって「アクティブガイド2023」は、身体活動・運動の実践状況改善を目指す普及啓発に有益であるほか、関係者が支援を行う際に利便性・有用性の高いツールでもあるとされた。

2013年版も指針として一定の有益性を備えていたが、日本運動疫学会の報告によると、オンライン調査会社に登録している日本人7,000人を対象にした調査で、同指針の認知率は2割未満であったという。

これらから「アクティブガイド2023」に関しては、認知率も十分に高まっていくような、一層積極的な普及啓発活動が肝要になるとされた。栄養摂取と身体活動は健康を支える基礎であり、ぜひ指導・支援のシーンなどで大いに活用してほしい。

（画像はプレスリリースより）




日本運動疫学会　プレスリリース
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